第二次大戦で枢軸国側が勝っていたらどうなっていたかを妄想するスレ

そうじゃなくて。
米参戦前に枢軸有利で講話とかならまぁ

とかだったら胸アツだった。

【はるかにマシ】

だと思うんだけど。
『我が闘争』の中で、「日本人はコピーしかできない二流民族」みたいに書いてあるけど、これでもちゃんと「人間」扱いしているわけじゃん。

当時のアメリカでは、有色人種はそもそも白人と同じ「人間」の扱いすら受けてなかったんだけど。
最近公開された映画『42』でも、どんなにアメリカの有色人種差別が酷かったかについて描いてある。
平然と「White Only」の文字が、公園のベンチやトイレ、水道の蛇口、スタジアムの入場口まで掲げられていたわけじゃん。

まだしも”二流”だけどある程度の評価はしてあげるべき「人間」扱いされていたドイツの方が、「差別が少なかった」って逆説的に言えないか？

しかしWWⅠのときもゴータ爆撃機でロンドン爆撃してるドイツがなんでこういうこと言い出すようになったのか不明

傘下(保護国的)同盟国、ルーマニア、ブルガリア、解体的ユーゴ(セルビア、モンテネグロ)
デンマーク、ノルウェー、ベネルクス三国、フランス

同盟国、イタリア、スペイン(中立)

イギリスと講和出来た場合のドイツは、賠償として、エジプトとスエズ運河、イラクを割譲させるだろう。

南米のウルグアイ、パラグアイは、親独的だ。アルゼンチンはイタリア系移民が多い。南米は独伊の同盟国になる公算が高い。

イギリスは、イランまで、失う事になれば、危機感から、再び、日英同盟を誘って来るかも知れない。

汪精衛政権は決して、日本の傀儡にはならない。国際条約の遵守を第一義とし、香港統治権を再び、英国に委ね、日英のバランスの上に東亜での独立割拠を図るだろう。汪兆銘の性格から言うと、毛沢東の共産党へ再び、政権参加を促す可能性があり、大日本帝国を激怒させるだろうが、亡命ソ連人の満州への受け入れに大混乱している大日本帝国(旧ソ連政府要人の身柄引き渡しを要求するドイツとの間に緊張が高まっているはずだ)は汪兆銘の離反を制肘する余裕は無いだろう。

英米は満州国、汪精鋭両政権承認と引き換えに満州に旧ソ連亡命政権の樹立を打診するが、共産主義アレルギーの日本は断るだろう。折衷案として、白系ロシア人の亡命政権が日本側からだされるだろう。

どちらにせよ、決して、日ソ中立条約を破棄しない日本にドイツは疑念を抱き、日独関には急速に険悪な空気がみなぎるだろう。英米連合はそこに漬け込むしか道は無い。

特に公共事業を行う時には『地価が凍結』され、地主やましてや『地上げ屋』が儲けることは出来ない。
公共事業の場合、日本の労働者の取り分は、費用の３割程度であるのに対してナチス・ドイツでは、６割に達した。

しかしこの『経済活動の自由の制限』により『企業がボロもうけ出来ない』ことは、資本主義国家の資本家にとって『国民に知られたくない事実』だったろう。
いずれにせよ、ナチス・ドイツが勝っていて、ドイツ中心の世界秩序が出来た場合、労働者にとっては暮らしやすい社会が出来たろう。

為替相場ってのは、輸出入の総量の演算結果に基づき、算出された交換レートであり、競馬で言う所のハンデキャップレースの斤量みたいなもの。

日独は製造業レースの国際G1馬なので、常に出場レースでは、悉く、トップハンデを課せられている。フリーハンデ、68.5kgクラス。チャイナは裸馬同然の54.5kg。日独とチャイナが同斤量で12ハロンを競馬すれば、チャイナは日独製造業に20馬身以上の差をつけられる実力でしかない。

この日独の製造業は経営(ブルジョアジー、地主)、ホワイトカラー(中産階級、プチブル)、労働者(プロレタリアート+出稼ぎ農民)全てをジーザス・クライスト的に、或いは、弥勒菩薩的に救済の網で掬(すく)い上げる、社会主義と資本主義のハイブリッド収斂経済。

アングロサクソンの資本家やジューのボリシェヴィキにとって、これほど腹立たしいシステムは無いだろう。

ちなみに、日本・ドイツの製造業が優秀なのは、両国が中産階級中心の社会だからというのもあるだろう。

まず、貧乏人というのは、物を買うとき値段しか見ていない。
安いものしか買わない。したがって、貧乏人中心の社会は、安いものしか売れない。
したがって、その様な国の工業製品は『安さだけが取り柄』となってしまう。

さらに、大金持ちの多い社会もあまり、良くない。
なぜなら、普通の人は、給料のほとんどを消費に使うのに対して、大金持ちは不動産投資・株式投資・海外投資などに使う。
いずれも『物を買う』わけではないので『物が売れて景気が良くなる』という社会の発展パターンに乗れない。
それでいて、不動産価格の上昇と株価の上昇は、確実に物価の上昇につながる。

一方、中産階級中心の社会では、人々は、不動産投資や株をやる余裕はないが、多少高くても良い製品を買う余裕はある。
こういう社会では、『良い製品を作れば売れる』ので、優秀な製品が作られる。

一方、貧乏人と金持ちからなる社会は、一見物価が安いが、労働者の賃金は、それ以上に安く、安物しか売れない。
当然、輸出しても安く買い叩かれる。

『非正規雇用』だの『富裕層減税』だのもソヴィエト崩壊後に出てきた。

『公益は私益に優先する』

今のイスラエルのあるパレスチナ地域じゃなく、別の地域で「イスラエル」を名乗る国家が成立していた可能性はある。

但し、前月の真珠湾攻撃作戦は採用せず、対米宣戦布告はしない。
イギリスへの宣戦布告のみ。英領マレー、及び、蘭領ボルネオの占領だ。

いずれ、アメリカの方から攻撃をし掛けてくるだろうが、ルーズベルトに議会説得で散々に苦労させた方がよい。時間が稼げる。ハルノートへの対応は受諾したようなしないような曖昧さで翻弄する。

1942年の初頭はマレー作戦。2月末迄にソ連に対し、一方的に中立条約破棄を通告する。

続き
↓

ケープタウン沖経由アレクサンドリア宛の英軍物資ロジスティックス機能の破壊だ。
紅海、アレクサンドリア、ペルシャ湾、バグダッド方面を機動部隊で空襲、陸戦隊で沿岸を掃討させる。

目的はドイツをして、北アフリカ及び、東部戦線を成功裏に、且つ、速やかに終結させしむる事。
そうして、英と独の講和のテーブルに日本も座る。講和条件はマレー方面の各国独立と援蒋ルートの閉鎖だ。

講和のテーブルのセッティングには、主役のドイツの存続が不可欠の条件だった。強力で難攻不落、勝ち誇るドイツがいなければ、イギリスを講和の席に座らせる事は出来ない。

それには、ドイツの東部戦線を速やかに終了させるしかなかったのだ。

ミッドウェー海戦発動の理由だって、直接的な動機は「ドゥーリットル爆撃」だったけど、
山本五十六の本音は、いつまでもインド洋方面に縛り付けられて、陸軍・及びドイツ軍の協力はやりたくないって所が大きかったそうじゃないの。

陸軍がインパール作戦などを成功させてインド解放に成功しようとも、
ナチスドイツが北アフリカ戦で勝利しようとも、
海軍としては「その補助をした」というだけで軽く扱われてしまう。
そんな扱いが嫌だったから、ドゥーリットル爆撃に口実を見つけてミッドウェーを狙ったという話があるね。

これではいくら中堅幕僚が、インド洋を完全に抑える作戦案を立案しても、山本や井上が採用しないわけですよ。

また、空軍大臣のゲーリングが無能で怠慢で何も仕事をやらないでパーティーばかり開いてると訴えられても、
ヒトラーは最後の最後までクビを切らなかった。

旧友のレームですら、気に入らなくなったら簡単に殺したヒトラーである。
まさか、ゲーリングに恩義を感じて～とか、そんな情にほだされた訳ではないと思う。
それに、クビを切る時にはあっさり呆気ない程に簡単にクビを切っている訳で、
『無能で怠慢で仕事をやらないゲーリング空軍大臣』を放置していた点でも、
ヒトラーの戦略には疑問が残る。

日本とかイタリアはともかく、ナチスドイツは、本気で勝利するつもりは無かったのではないかとさえ思えてくる。

太平洋を挟んで米合衆国と対峙する場合、日本の持久力を後背地として、支えるのは生産拠点、未来的市場としてのアジア大陸であろう。
鉱物資源とエネルギー資源の供給元は東南アジアの島嶼部だ。

その場合、アジア大陸の高緯度地域にソヴェット・ロシアと言う潜在脅威は残存する訳だ。
この状態で日米総力戦など、無理がある構想ではないのか？
現実に日蘇中立条約はソ連から一方的に破棄され、満州に赤軍が乱入したのである。

トラック環礁に停泊する艦船群を(本気になって反攻に転じた)米の夜間爆撃から防御出来ない、と言う事は、海軍は、南太平洋、中部太平洋に於いて、元々、アメリカには太刀打ち出来なかった、と言う事だろう。
しかし、サイパンに於いて、もっと、米軍に深刻な打撃、損害を与えておく必要はあった。
勿論、玉砕した日本軍兵士、指揮官には何の落ち度もない。
単(ひとえ)に、海軍軍政中枢、軍令部、更には帝国大本営の責任だ。

マレー作戦は1942の初頭に完了している。1942-1943年の1年と6カ月、540日あれば、かなりの錬度に高められたはずだ。
ボルネオに訓練施設を建設しておけば、ガソリンは無尽蔵に使い放題だったはずだ。

鉱物資源(アルミ)のある東南アジア島嶼部に於いて2式大艇を大量生産し、潜水タンカー(重油輸送)と2式大艇(人員輸送)をサイパンに備蓄する地味な作戦を1年以上かけて継続しておれば、米軍のサイパン侵攻での損害は桁違いになり、或いは、彼の継戦意欲を大幅に削減させられたかも知れない。

その中で、ドイツの総兵力を600万人、西側(英米&レジスタンス仏)連合軍を400～600万人、ソ連を600万人と算定し、挟撃されたドイツには勝ち目はなかった、と言う意味の事が書いてあった。

だが、ナポレオンの如き内線作戦であると考えれば、東部戦線、西部戦線と言う敵の外線包囲を各個撃破すれば、理論上は活路は開ける訳で、ドイツ必敗論は、結果だけを見た俗論だと思う。

満蒙国境の蘇連軍精鋭がモスクワ守備に転用され得る事の今後の独蘇戦への影響を想像するぐらいの頭の働きがあっても罰(ばち)は当たらんと思われるのに、我が帝国の政府にそれを陛下に進言する者がいなかったのは、残念至極である。

しかし、外務省である。ここは闇の中の闇だ。地獄の悪鬼の如き省庁であろう。
タイフーン作戦の頓挫は11月中旬、明白だったが、当然、ベルリンの大島大使にはドイツ政府はひた隠ししたであろう。
だが、ドイツの同盟国、イタリア、ルーマニア、ブルガリアの各国政府はそれを知っていた。
イタリア、ルーマニア、ブルガリア駐在の外務省幹部は入手していたはずだ。すなわち、東京の外務省本省は、大島大使よりも正確な情報を手にしていた。

この情報は、11月末から、12月初めの御前会議には上がらなかったのである。

庄内鶴岡が生んだ天才、石原莞爾も、満州国の経営はソ連型の五カ年計画を見習って、統制経済で満州開発を行うようにしているし、
統制経済シンパは、同じく満州国で大活躍した岸信介や松岡洋右など、多くの人々の脳味噌を汚染していた。
結果的に、統制経済への親近感から、ソ連への親近感まで示す陸軍軍人まで現れるようになる。
こうなると本末転倒である。

こりゃ、リアルタイムで、国策が漂流したのも頷けるわい。

大島浩については、この本を読んでいただきたい。
大島浩は、ハッキリ言って戦後日本で誤解されている最たる人間の一人である。

海軍は、戦争が予想されると、装甲を強化する為に、船体の鉄骨を増やします。
これは船体を傷つけ、寿命を減らす事を意味します。
従って、ひとたび戦争準備を整えてしまうと、
海軍としてはもう後には引けなくなるのです。

ミッドウェー攻略作戦の時も打撃部隊を囮に敵の空母を誘き出す方針に徹しておれば、日本の四隻は無事、ヨークタウンのみ沈没、と言う結果になっていたと思うぞ。
戦艦はやられただろうけど。

見敵必戦主義 ○

『これが手渡されていたのなら、日米間は戦争になど至らなかったものを……』

と慨嘆したと言う。

よく誤解されているが、コーデル・ハル国務長官は「反日」の政治家ではない。
（取り立てて「親日」という訳でもないが、少なくともゴリゴリの日本人差別主義に凝り固まっていたルーズベルトなどよりは格段にマシであった）

ハルは、所謂世間で言われる「ハル・ノート」よりも、もっと穏健で、日本も交渉に応じやすい内容の物を用意していた。
（正直に言えば、アメリカの軍備が整うまでの一層の時間引き延ばし策であったのだが）

しかし、この「ハル案」が日本側に手交される事は無かった。
アメリカ財務省のハリー・デクスター＝ホワイトが、強引に国務省の対日外交関係に口出しし、
非常に強硬な「ホワイト案」を提出したのである。
そしてルーズベルトは「ホワイト案」を採用、ハル案は採用される事は無かった。
コーデル・ハルは、気が進まないながらも、自分の名前で「ホワイト案」を日本側に提示した。
これが、日本側に伝わってきた「ハル・ノート」である。

コーデル・ハルは、終生、死ぬまで「ハル・ノート」の話題は嫌がって避けたと言う。
ハル本人も「ホワイト案」を、「自分の物だ」と認めたくなかった代物なのだ。
また、ハル・ノートを日本側に手交した直後、陸海軍の長官に、

『私の仕事（外交）は終わった。あとは君たちの仕事（戦争）だ』

と述べている。
ハル本人も「これを渡せば戦争になる」と熟知していた事になる。

日本人の中には、上記の史実をいくら説明しても、
『ハル・ノートは最後通牒ではない』
などと詭弁を弄する者が居るが、ハル本人が陸海軍の長官に向かって、
『あとは君たちの仕事だ』
と述べているではないか。
どこが『最後通牒ではない』のだろう。
『これは最後通牒に非ず』という一文が含まれてさえいれば、
「ハル・ノートは最後通牒ではなかった」と信じ込む短絡脳味噌の馬鹿なのだろうか？

公開されたヴェノナ・ファイルによれば、ホワイトは「ソ連のスパイであった」とされている。
ルーズベルト政権の中枢に、ソ連贔屓の共産主義者たちが多く集っていたのは有名な話で、
のちのマッカーシーのアカ狩りによって多くの元政府関係者たちが逮捕されている。
そもそも、ルーズベルト本人が、スターリンやソ連に薔薇色の憧れを抱く人物であった。

『我々はソ連に与えられる物は全て与え、彼らから見返りを求めるような真似をしなければ、スターリンは我々の言う事を聞くだろう』

こんな事を言っていたのがルーズベルトであった。
日本にとって不幸なのは、この時期、このタイミングで、こんな共産キチガイの大統領と外交折衝を行わなければならなかったという事である。

ホワイトもその共産主義者のスパイの一人であり、大統領補佐官のロークリン・カリー（共産主義者）を介してルーズベルト大統領に己の強硬案を提出したと考えられている。
ソ連側の名称としては「雪作戦」。
雪が白い（ホワイト）事から名付けられたネーミングだと言う。

この時、ソ連は独ソ戦で押されに押されまくっていた大苦境に陥っていた時であり、
そんな時に、東から日本に侵攻されたら万事休すという状態であった。
是が非でも日本にはソ連以外の場所に目を向けてもらいたい。
その結果発案されたのが、『日米を噛み合わせる＝戦争させる』案であった。
ホワイトは、そのソ連の意を体して、日米関係を戦争状態に追いやる為に奮闘した訳である。
ちなみに、ホワイト本人はアカ狩りから逃れて自殺し、日米関係を戦争状態に追いやった事になっているコーデル・ハルには、【ノーベル平和賞】が与えられている。
どちらも口封じの為であろう。